人事評価制度で離職の原因を解決して、採用コストを抑える方法について。
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人事評価制度で離職の原因を解決して、採用コストを抑える方法について。

多くの企業にとって大変悩ましい問題の一つに、社員の退職による離脱があります。

高い採用コストをかけて人材を採用しても、せっかく戦力として育ってきたと思った矢先に突然退職を告げられてしまうなど、この「人」の問題はどこの企業にとっても、大きな組織課題として挙げられるものではないでしょうか?

人材の穴を埋めるにはやはり新たな人材でカバーする事になりますが、優秀な人材は大手企業に流れる傾向があるなど、特に中小企業にとって人材の採用や定着は、どの経営者も頭を悩ませる問題でもあります。

そこで人材の離脱を防いだり、採用に関しても企業の優位性をアピールするための施策として検討したり、導入されるのが人事評価制度です。

しかし、この人事評価制度の設計や運用が上手くいかずに離脱や反発、モチベーションの低下を生んでしまうケースもよくありますので、設計や導入は慎重に行う必要があります。

この記事では、正しく機能する人事評価制度で離職の原因を解決し、年々増加傾向にある採用コストを抑えるための方法について解説していきます。

なぜ、せっかく育ってきた社員が離職してしまうのか?退職理由のホンネとタテマエ

総務省統計局が公開した労働力調査によりますと、転職者の推移は年々増加傾向にあり、約10年前にあたる2010年の283万人から比較すると直近の2019年では351万人と転職者の数は年々増加傾向にあります。

年々増加傾向にある離職者数ですが、どのような事が理由で退職していくのでしょうか?

人材採用・転職サイトを展開する大手企業エン・ジャパン株式会社が行った調査によりますと、上司や会社に伝えた辞める理由と、退職に至ったホンネの部分について、大きな乖離がある事がわかりました。

この調査結果から分析すると、評価や待遇、職場での人間関係に何らかの不平不満を抱え、将来への不安を感じたり、今の職場に定着することへの価値を見出せなくなったと考えられます。

エン・ジャパン株式会社 退職理由のホンネとタテマエ
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2016/3191.html

採用コストも年々増加傾向。人財の定着は企業の必須課題。

転職者が年々増加しているということは、それだけ離職者も年々増加傾向にあると言え、人材が抜けた穴をカバーするためにかかる採用コストも増加推移をたどっています。

近年では1名の新卒採用で発生する費用は約48万円、中途採用の場合だと約78万円が必要になるまでになってきています。

これだけの採用コストをかけて戦力として育ってきたとしても、途中で離職してしまった場合に発生する損失額についても考慮しておく必要があります。

採用コスト約50〜80万円だけでなく、研修などの教育コストや退職社員の損失付加価値を考えると数百万円もの損失にもなりますし、人財が定着せず離脱を繰り返すといった悪循環にも陥ってしまいます。

人事評価制度はなぜ必要か?その理由について

人事評価制度は、従業員の働きによる貢献度であったり、能力や業績などを組織内で一定の基準を設けて評価を行い、報酬や昇格の査定をする仕組みの事を言います。

一般的には従業員の報酬や昇格の査定基準のためにあるだけだと捉えがちではありますが、人事評価制度はただ査定するだけでなく、本来の意味としては組織と個人が共に成長し続けるためにあります。

組織における正しい基準やルール、評価を策定することで従業員の能力や業績を図り、組織が上手く循環するように適切な人材配置を考えることができるようになります。

また、企業理念やビジョンを基に人事評価制度を設計し、明確な評価基準や目標を浸透させることで、企業と個人が向かう方向性に乖離もなく従業員の貢献意欲と成果がそのまま企業の業績と連動するようになります。

事業を拡大していこうとすると必ずどこかのタイミングで、この「人と組織」の問題は出てきますので、人事評価制度の設計と運用を正しく行えるかがどうかはまさに事業成長の分かれ道と言えます。

人事評価制度の精度は採用にも大きな影響を及ばす。

人事評価制度が組織や従業員を共に成長させるうえで大変重要な仕組みであることを離職理由からも考えてみましょう。

重要な仕組みである人事評価制度の基準が曖昧であれば、どのような成果を上げれば報酬や昇給に結びつくのかがわからず、不平不満や離脱を生み出す原因になってしまいます。

ホンネの退職理由の第一位である「報酬を上げたい」についても、なぜそう考え離脱をしてしまうのか。

その本質としては、報酬を上げるための基準や仕組みが正しく機能していないからです。

何をどう頑張って成果を上げれば報酬を上げたり昇格につながるのかがわからないと、仕事に対するモチベーションが低下していきますし、報酬・昇格の評価基準が明確でなければ納得感が得られず、不平不満につながります。

もしそうではなく、成果に対して公平公正な評価で報酬の分配や、昇格の基準が明確であればどうでしょうか?

どのような成果を上げれば功績を認められ、納得感のある評価で自己重要感も増して、さらに自社に対する貢献意欲も高まるという好循環が生まれてきます。

次に退職理由の多い「上司に合わない」に代表される人間関係も同様で基準となるモノサシがあれば、会社の価値基準や風土が明確に伝えられるため、採用に関しても入社後のギャップを未然に抑えることができます。

離職者を防ぎ、人材採用のコストを削減するためには?

大切な人材の流失を防いだり、採用のコストを抑えるためにはやはり会社の経営理念に沿った採用基準、評価基準を明確にしてミスマッチを防ぐことが重要となります。

会社の目指す方向、企業風土に共感する人材を採用し、定着して自己の成長と共に事業成長に貢献してくれなければ組織の未来は明るいものにはなっていきませんし、人材不足になる度に採用コストを投じなければなりません。

組織作りの土台である人事評価制度を正しく整備して運用していくことで、成長の仕組み化(PDCA)が実現でき、仲間と共に事業の目的を体現できるようになります。

公正公平な評価はOGSの人事評価制度にお任せ下さい。

今回は人事評価制度で離職の原因を解決し、採用コストを抑える方法についてご紹介しました。

従業員が退職する理由のホンネとタテマエからも、ほとんどの場合が基準の曖昧さから離脱につながっていることがわかります。

年々増加傾向にある転職者の数と採用コストは、それだけ離職者が増加していることと比例しており、多くの会社で採用のミスマッチや入社後のギャップが影響を及ぼしていると推測されます。

大切な人材の離脱を防ぎ、採用コストを抑えるためには自社が求める人物像や社内ルール・規則、従業員にとって影響の大きい報酬・昇格に関わる評価制度に明確な基準を策定することが必要不可欠になります。

OGSでは会社の目指す方向や目的に合わせて人事評価制度をカスタマイズできるようにし、公平公正な定量化が図れる制度設計と、自社でPDCAを回して運用し、自走化できる企業へと導くコンサルティングを得意としています。

数値化しづらい事務職や技術職のような職種でも明確な評価基準で査定ができる人事評価シートの無料サンプルをこちらからダウンロードいただけます。




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